法的な解釈を含め、可能性を考えてみる！？
Twitter社のジャック・ドーシーCEO（当時）の世界初のTwitter（現X）投稿に3億円超の価値が付いたり、アメリカの人気歌手ジャスティン・ビーバー氏がNFTのデジタルアートを130万ドルで購入したり、NFTバブルと称された2021〜2022年は、驚くようなニュースがたびたび報じられた。日本でも、夏休みの自由研究で制作したピクセルアートに380万円の価値がついたことが大きく報じられたので、“NFT”というワード自体はご存じの方も多いのではないだろうか。
そもそもNFT(Non-Fungible Token・非代替性トークン)とは、ブロックチェーンを基盤にして作成された代替不可能なデジタルデータのこと。簡単に言えば、シリアルナンバーが刻印された限定商品とイメージすると容易いが、唯一無二の価値を持つデジタルデータというのが大きな特徴となっている。この世界にひとつしかないという希少価値の高さが話題となるや、投機目的で利用する人が増加。結果的に、NFTバブルを巻き起こすこととなった。
最近では、その投機目的のNFTバブルはすでに弾け、先のTwitter投稿やデジタルアートの価値は大暴落。すっかりニュースなどで“NFT”というワードを聞かなくなり、興味が薄れている人も多いのではなかろうか。しかし、もともとNFTというものは非常に画期的な技術。たまたま投機としては一時終焉を迎えはしたが、その技術自体はさまざまな分野に広がりを見せている。
その際たるがNFTゲームだ。2018年にベトナムでリリースされた「アクシー・インフィニティー」や、2019年にフランスでリリースされたサッカー選手のカードを集めたり売買したりするNFTスポーツ「ソラーレ」、国内では2019年にNFTカードゲーム「クリプトスペルズ」など、実はNFTバブル前からNFTゲームは展開していたが、近年は、ソニーがNFTに関する特許を出願したり、スクウェア・エニックスが初のNFTプロジェクトを発表したり、大手ゲームメーカーまでもが本格的に参入しはじめて注目を集めている。
NFTゲームの特徴はまず、ゲーム中に入手するアイテムに資産価値があることが大きなところだ。NFTとなっているアイテムが唯一無二であることはもちろん、一般的なゲームとは異なり、例えサービスが終了しても
