ポーカー事情日本におけるポーカーブームの今後
もはや、この流行は一過性のブームと言って終わらせることはできないレベル、着実にポーカー（テキサス・ホールデム /Texas hold ‘em）の人気が高まっている。1960年代のボーリングブーム、1980年代のビリヤードフーム、2000年代のダーツブーム…このような流行が起きた際は、関連店舗が数多く出店されました。
国内のアミューズメントのポーカー店舗に関しても、すでに400店舗を超えて、ポーカー人口は確実に100万人を超えて増え続けている状態にあります。ポーカーと類似するマインドスポーツ（高い思考能力を用いて競われる競技）と呼ばれる麻雀は、全盛期だった1980年には全国に約36,000店舗の雀荘が存在して、参加人口も2,100万人前後いたと言われています。
2024年の時点で、全国の雀荘は7,000店舗程度に減少して、参加人口も500万人前後にまで減少している。
このような数字から考えると、ポーカーは今後も市場を拡大させていく可能性が極めて高いと考えられる。
麻雀の全盛期を考えても、ポーカーは現在の10倍近く市場を拡大させる可能性を秘めていると言えよう。
ボーリングやビリヤード、ダーツなどと比較しても、ポーカーにはカジノ的、ギャンブル要素が含まれている。
2030年に大阪で誕生するカジノIRともリンクして、海外からの参加者も想定できるため、そのポテンシャルは大きく、今後も期待される産業となっていくだろう。実際、近隣の韓国では、アミューズメントポーカーの店舗が5,000店舗近く存在しているようだし、ベトナムや台湾では参加費を賞金に充てることが法的に認められ、大きな市場を形成している。
日本は風営法をはじめ、古い習慣を引きずった規制が多いので、eスポーツと同様に市場の盛り上がりを損ねているが、それを差し引いても成長していくだろう。もちろん、急激な拡大が起きているので、経営困難な店舗も出ていて、勝ち組・負け組がハッキリとしてくる流れを感じる。
こんなポーカーブームを加速させるように、日本史上最大の賞金として総額１億円を掲げたイベント「WPTTOKYO 2023」が開催されて、続けて「Japan OpenPoker Tour 2024」がイベント全体プライズとして賞金総額を約2億円として開催していった。他にも大阪では、「JAPAN GOLD DRAGON」が開催、その他も全国的に大型・中型のポーカーイベントが開催されてきた。
ここで賛否が出るのが、この賞金総額を提供することは法的に問題がないのだろうかといった話題。そもそも、イベントの開催は、風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（風営法）に抵触しないかといった部分を弁護士や関係各位から伺った話を整理して、ここで改めて報告してみたいと思う。まず、アミューズメントポーカー施設は開業時に風
